仕事を続けることがつらいとき、休職は治療と回復のための選択肢になります。当院では、休職が必要かどうかの評価から、休職中の治療、復職準備、復職後の再発予防まで、状態に応じて継続的に支援します。

安全を保てないほどつらい場合
「死にたい」という気持ちが強い、自傷・他害のおそれがある、過量服薬をしたなど緊急性がある場合は、通常の予約を待たず119番または最寄りの救急医療機関へご相談ください。

休職を検討する目安

休職の必要性は、診断名だけでなく、症状の強さ、通勤・勤務の安全性、生活への影響、職場で可能な調整などを総合して判断します。限界になるまで待たず、早めにご相談ください。

当院での支援の流れ

休職直後は、睡眠や食事を確保し、心身の負荷を減らすことを優先します。焦って資格取得や転職活動などを始めず、回復に必要な休養をとります。

症状が落ち着いてきたら、起床・就寝時刻、食事、散歩や家事など、日中の活動を少しずつ整えます。調子のよい日に無理をして、翌日以降に寝込む状態を繰り返していないかも確認します。

通勤時間に合わせた起床、図書館等への外出、読み書きやパソコン作業などを試し、平日に一定の活動を続けられるか確認します。必要に応じて、リワークなど外部の復職支援をご案内します。

「完全に不安がなくなったか」だけでなく、勤務に近い生活を無理なく続けられるかを確認します。復職を急ぎすぎても、準備だけを長引かせてもよいとは限りません。診察で経過を確認しながら時期を検討します。

主治医は、診療経過に基づき休養の必要性や復職に関する医学的意見を示します。休職の承認、復職の最終決定、配置・勤務時間・業務内容などの就業上の措置は、勤務先が就業規則や産業医等の意見を踏まえて判断します。

勤務先との情報共有が必要な場合は、目的と共有範囲を確認し、ご本人の同意を得たうえで行います。産業医や人事担当者から指定された書式がある場合は、診察時にお持ちください。

書類は診察内容と診療記録に基づいて作成します。希望する病名・期間・配慮事項を必ず記載できるものではなく、即日発行できない場合があります。料金、作成期間、持ち物は「診断書・各種書類」をご確認ください。