仕事の負担、人間関係、異動、長時間労働などが重なると、こころと身体にさまざまな変化が現れます。「まだ働けているから」と我慢し続けず、生活や仕事への影響が続くときはご相談ください。
このような変化はありませんか
こころ・考え方の変化
- 気分が落ち込む、涙もろくなる、何をしても楽しめない
- 不安や緊張が続き、仕事のことが頭から離れない
- 集中できない、判断に時間がかかる、ミスが増えた
- 自分を強く責める、将来を悲観する
身体・行動の変化
- 眠れない、夜中や早朝に目が覚める、寝ても疲れが取れない
- 食欲の変化、動悸、頭痛、腹痛、めまいなどが続く
- 朝になると強くつらくなり、出勤できない日がある
- 遅刻・欠勤が増えた、人との連絡を避けるようになった
- 飲酒量や喫煙量が増えた
これらの変化は、うつ病や不安症などだけでなく、睡眠不足、身体疾患、服用中のお薬や飲酒の影響、発達特性と職場環境の不一致などでも起こります。症状だけで自己判断せず、これまでの経過や背景を確認することが大切です。
仕事のストレスが強くなる背景
- 業務量の増加、長時間労働、責任の重さ
- 異動、昇進、転職、復職などの環境変化
- 上司・同僚・顧客との人間関係
- ハラスメントが疑われる出来事や、雇用への不安
- 仕事の内容や進め方と、ご本人の特性・体調との不一致
- 家庭の問題、介護、育児、経済的負担など仕事以外の要因
ひとつの原因だけでなく、複数の負担が重なっていることも少なくありません。診察では、病名を決めることだけでなく、何が負担になっているのか、休養や環境調整が必要かなどを整理します。
受診をおすすめするタイミング
- 不眠、気分の落ち込み、不安、身体症状などが続いている
- 仕事の能率が落ち、ミスや遅刻・欠勤が増えている
- 休日に休んでも回復しない
- 出勤前に強い苦痛があり、職場へ行くことが難しい
- 「これ以上続けるのが難しい」「自分だけでは対処できない」と感じる
症状が比較的軽いうちでもご相談いただけます。早めに状況を整理することで、治療、休養、勤務上の配慮などの選択肢を検討しやすくなります。
当院でできること
- 状態の評価:症状、仕事の状況、睡眠、生活状況、身体的要因などを総合的に確認します。
- 治療:休養や生活上の工夫を検討し、必要に応じて診察での心理的支援や薬物療法などを行います。
- 勤務上の配慮についての相談:業務量、勤務時間、業務内容、段階的な復帰などについて、医学的な観点からどのような配慮が考えられるかを検討します。
- 休職・復職についての相談:医学的に休養が必要と判断した場合は、療養期間や診断書について相談できます。復職時には、症状や生活状況などを踏まえて復職準備について検討します。
- 関係者との連携:必要があり、ご本人の同意が得られた場合には、産業医、職場の健康管理担当者、他の医療機関などとの情報共有・連携を検討します。
勤務条件や職場での具体的な配慮を最終的に決定するのは勤務先です。当院では、診療上確認した状態をもとに医学的な意見を検討します。
職場のトラブル・ハラスメントについて
職場での出来事が原因となって、不眠、不安、抑うつ、身体症状などが生じている場合は、その医学的な影響について診察で確認します。
一方、当院は、ハラスメントがあったかどうかの事実認定、会社や個人の法的責任の判断、労務上の紛争解決を行う機関ではありません。必要に応じて、職場の相談窓口、産業医、都道府県労働局、法律相談などの利用もご検討ください。
初診時に伺うこと
現在の症状、仕事の内容や勤務時間、職場での出来事、症状が始まった時期、休養の状況、睡眠、これまでの治療歴などを伺います。
可能であれば、勤務状況や困りごとの経過を簡単にメモしておくと整理しやすくなります。お薬手帳、紹介状、健診結果、勤務先から渡された書類などをお持ちの場合はご持参ください。
休職・復職について
現在の状態で仕事を続けられるか、休養が必要かは、病名だけでなく症状の程度、仕事への影響、勤務内容、生活状況などを確認して判断します。
休職中の過ごし方や復職準備、職場復帰について詳しくは「休職・復職」をご覧ください。
受診までの間にできること
- 睡眠と食事の時間をできる範囲で確保する
- 飲酒で眠ろうとせず、飲酒量が増えている場合は診察時に伝える
- 必要に応じて、信頼できる家族、友人、職場の相談窓口、産業医などへ現在の状況を共有する
- 症状が強いときは、退職など生活への影響が大きい決定を急ぐ前に、まず休養や相談の機会を確保する
緊急時・診療時間外の相談
強い希死念慮、自傷・他害のおそれ、過量服薬、意識や会話が普段と大きく異なるなど、ご本人や周囲の方の安全に関わる緊急性がある場合は、予約日を待たず119番・110番または救急医療機関等へご相談ください。
働く方やそのご家族は、厚生労働省の「こころの耳」の電話・SNS・メール相談なども利用できます。